Web3はもはや単なる研究所の製品ではなく、脱信頼時代のインフラなのだ。

英国の科学者ティム・バーナーズ＝リーが1990年に「ワールド・ワイド・ウェブ」を提唱して以来、インターネット技術は、初期の静的な情報表示から、ユーザーの主観性、データの所有権、信頼の再構築を重視する分散型ネットワークシステムへと、この30年間で進化してきた。

表面的には、この進化はテクノロジーの自然な反復とみなされるかもしれないが、その根底にあるのは、「誰が情報の権利を握っているか」、「誰がデジタル秩序を構築しているか」、「誰が価値の流れを支配しているか」に関連する権力の根深い再分配である。インターネットは決して中立的なツールではない。あらゆる「世代」の変化は、情報の生産者と受信者、プラットフォームとユーザー、国家と個人の間の権力境界線の引き直しに対応している。

1990年から2004年頃までのWeb1時代には、情報発信は少数の専門組織と開発者の手中にあり、大多数のユーザーは読者としてのみ存在していた。この時代の特徴は、静的なコンテンツ、限られたインタラクション、ごく少数のクリエイター、そしてほとんどが受動的な消費者であった。知識の自由な流れという理想は示されたものの、双方向性の欠如とコンテンツの一方向的発信の限界は、インターネット民主化の進展の限界も露呈した。

1999年、ダーシー・ディヌッチが「ウェブ2.0」というコンセプトを初めて提唱し、2004年にはオライリー・メディアがこれを大々的に宣伝した。皮肉なことに、この一見分散化された創造性の波は、実際には一握りのプラットフォームによるデータの権利とアテンション・エコノミーの独占を招き、フェイスブック、グーグル、アマゾンといったハイテク大手がユーザーデータ、商業トラフィック、コミュニティ・ルールを支配し、「オープンなウェブ」を「プラットフォームの壁のある庭」に変えてしまった。

インターネットの第3世代であるWeb3の台頭は、この力の不均衡に対する根本的な対応と見ることができる。その中心にあるのは、ブロックチェーン技術の応用だけでなく、ウェブにおける信頼、データ主権、経済的インセンティブの基盤を再構成しようとする試みである。2013年のPRISMスキャンダルで、米英の諜報機関が長期にわたって世界中の市民からデジタルデータを盗んでいたことが明らかになって以来、既存のWeb2の枠組みの下では、ユーザーは自分の個人情報に対してほとんど自主性を持たず、国家間のデジタル信頼も危険にさらされているという事実に、世間は警鐘を鳴らしている。